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飲食店経営 2007年10月号

ファミリーレストランは蘇るのか?


FRは日本だけでなく、米国でもデニーズ、ビッグボーイ、ココス、などは低価格のファスト・フードとカジュアル・レストランの間に挟まれ苦戦しており、FR業態は限界だと思われている。

米国に、IHOP(インターナショナルハウスオブパンケーキ)という、1958年創業のベテランファミリーレストランがある。日本に外食産業が誕生したときに随分参考にした老舗のチェーンだが、最近、カジュアル・レストラン最大手のアップルビーズを買収すると発表して業界を驚かせた。

米国ファミリーレストラン最大手のデニーズは521の直営と1024のフランチャイズ店舗を運営しており、直営比率は34%と比較的高い。他のファミリーレストランもファストフードに比べれば直営比率が高い。これが、ファミリーレストラン経営の難しい点だ。ところがIHOP社は以前からフランチャイズ比率が高かった。

IHOP社の従来のフランチャイズは個人店が中心であり、開業がうまくいくように最初は直営店で開店し、順調に推移した後にフランチャイズに売却するというターンキー方式であった。そのため、比較的資本のない個人や移民などのフランチャイジーが多かった。

IHOP社中興の祖のリチャードヘルツアー氏の後をついで2001年CEOに就任したジュリアスチュアート氏が2003年にドラスティックな方針転換を発表した。従来のターンキー方式を廃止し、個人のフランチャイジーから法人のフランチャイジーに絞り、エリアフランチャイジーとして自由に店舗展開をさせることにした。これにより各地で積極的な店舗展開が開始された。また、殆どの直営店舗をフランチャイジーに売却し、直営店比率を1%にまで絞り込んだ。直営店舗がなくなることで不要になる本社の管理部門の人員を15%削減するなど、本体をスリム化した。本体の収益性と成長性にめどをつけたスチュアート氏は、次に、古巣のアップルビーズ買収計画を発表し、一気に外食ランキングトップ10位入りを目指している。  

業態限界論も出ているファミリーレストランだがフランチャイズ化等を図るIHOP社を研究し、再活性化を図ってはどうだろうか?


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